制作の現場でよく聞かれる質問です。「ホームページを作ったら採用できるようになりますか?」答えは「場合による」、もっと言えば「作る必要がない場合もある」というのが実際のところです。
私は会社員時代、日本最大手の医療・介護職専門の人材紹介会社で転職エージェントをしていました。ブルーカラーの採用については、人よりは詳しいつもりです。今回はその経験を踏まえて、介護職・福祉職の採用とホームページの関係について書きます。
まず前提として、短期的に人を採りたいなら求人サイトに出稿するほうが効果は出ます。ホームページが有効なのは、長期的・継続的にアプローチしていく場面です。この違いを分けて考えないと、話がズレます。
なぜ長期戦では「人間関係」が鍵になるのか
介護職の離職理由をご存知でしょうか。公益財団法人介護労働安定センターの「介護労働実態調査」では、一貫して「職場の人間関係に問題があったため」が離職理由の最上位に挙がっています(調査年度によって24.7%〜34.3%程度)。
これは、転職を考える人が次の職場を探すとき、「どんな職場かな」「どんな人が働いているのかな」を一つの軸にしているということです。
ところが、ハローワークでは募集要項しか見られません。求人サイトも条件面の情報が中心で、職場の雰囲気までは伝わりません。この「条件では分からない部分」を埋めるのが、ホームページの役割です。
A社とB社、実際にあった差
転職エージェントをしていた頃、給与や待遇の条件面がほぼ同じA社とB社を担当したことがあります。違いはホームページの有無だけ。A社はあり、B社はなし。
結果、求職者はかなりの確率でA社に流れました。評判など他の要因もあったとは思いますが、ホームページの有無が意思決定に効いていたのは間違いありません。「人間関係が不安だから、次はどんな職場か事前に知っておきたい」という心理に、ホームページが応えていたわけです。
ただし、ホームページが効くのはこの条件下だけ
ここまでの話には、2つの前提がついています。
1つ目は、ホームページの中身です。会社の雰囲気が何も伝わらず、募集要項しか載っていないようなテンプレート調のホームページであれば、採用の観点では不要です。それは「不安に、職場の実像を見せる」場所になっていないからです。募集要項だけなら、求人サイトと役割が重複しているだけで、わざわざホームページを持つ意味がありません。
2つ目は、ホームページは「入り口」にはなりえないということです。求人を探していて、いきなりホームページにたどり着く人はいません。入り口は常にハローワークや求人サイト。そこで気になった会社を、もっと深く知ろうとしてホームページにたどり着く、という順番です。
つまりホームページの役割は「最初の接触」ではなく「比較検討の段階での後押し」です。この位置づけを押さえて作るかどうかを判断する必要があります。
不安の種類は人によって違う
「人間関係が不安」と一括りにしましたが、実際は人によって気にするポイントが違います。
- 未経験の人は、研修制度を知りたい。「ついていけるか」「誰かが教えてくれるのか」という不安です。
- 向上心がある人は、社内の昇進制度を知りたい。「頑張った分、ちゃんと評価されるのか」という視点です。
- 人間関係を気にする人は、社内の制度や雰囲気(写真)を知りたい。「どんな人たちが、どんな空気で働いているのか」です。
これらは全部、募集要項には載っていない情報です。そして、このすべてに同時に応えられるのがホームページ、ということになります。具体的には、
- 研修・フォロー体制:新人がどう職場に馴染んでいけるかの仕組み。未経験者の不安に直接応える。
- キャリアパス・昇進制度:どんな経験を積めば、どんな役職・待遇になっていくか。向上心がある人への訴求。
- 働いている人の写真と声、1日の流れが分かる写真や動画:スタッフ紹介や座談会、休憩中の様子など、現場の空気そのもの。人間関係を気にする人への訴求。
- 定着率・勤続年数・離職率などの数字:出せるなら、人間関係が原因で辞める人が少ない職場であることの裏付けになります。
逆に、法人概要・理念・募集要項だけのページには、これらの要素が一つも入っていません。それが「不要なホームページ」の正体です。
WINXCYでやること
私たちがホームページを作るときは、まず「このホームページは入り口ではなく、比較検討の後押しである」という前提を共有します。そのうえで、
- 現場の人・現場の空気を素材として引き出す
- 募集要項の下に埋もれている「ここで働く理由」を、未経験者・向上心がある人・人間関係を気にする人、それぞれの視点で言語化する
- 求人サイトやハローワークから流入してきた人が、知りたい情報にすぐ辿り着ける設計にする
という順番で作ります。単に「きれいなホームページ」を作ることが目的ではなく、「候補者ごとに違う不安を下げて、応募・入社の決め手になる」ことが目的です。介護・福祉業界は離職理由の構造がはっきりしている分、ここを押さえたホームページは効果が出やすい領域だと感じています。
出典:公益財団法人介護労働安定センター「介護労働実態調査」